海運業の平均年収は、10社の中央値で1,076.5万円です。1,000万円を超える会社は10社中5社あり、最も高い商船三井は1,659.9万円、最も低い明海グループは748.2万円でした。1,400万円を超えるのは、商船三井・日本郵船・川崎汽船の大手3社だけです。
同じ「海運業」でも、世界で船隊を運航する大手、タンカーや不定期船を扱う中堅の外航船社、国内の航路やフェリーを運ぶ内航の会社とでは、水準が大きく違います。ただし、ここに載っているのは10社だけで、東証の海運業はそれだけ数が少ない区分です。
転職先の候補を探す人が知りたいのは、「どの業界が高いか」より、「自分が入る事業の会社は、どの水準にいるのか」のはずです。そこで、東証上場の海運業のうち数字が揃った会社を全社分並べ、事業の型ごとに位置を見られるようにしました。
給与体系(固定給と成果連動の割合)の違いは、営業で年収が上がる給与体系は、業界でどう違うのかで比べています。
使ったデータ
- 対象は、東証33業種の区分が「海運業」の上場会社(11社)。業種の分け方は東証33業種に従っている。
- 各社の最新の有価証券報告書にある、提出会社単体の平均年間給与・平均年齢・平均勤続年数・従業員数を使用。
- 提出会社の従業員が50人未満の会社は、少人数で平均が振れやすいため表から外した(1社。玉井商船22名)。残った10社を並べている。玉井商船の平均年間給与は861.7万円だった。
- 有価証券報告書を出していない会社(東証プロ・マーケット上場など)は含まれない。
- 決算期は、2026年3月期が9社、2025年12月期が1社(東海汽船)。
平均年間給与には賞与と基準外賃金(残業代など)が含まれます。また、営業職だけの数字ではなく、提出会社の全従業員の平均です。海運会社には、営業・運航・船舶管理・経理・本部などの職種があり、船員がどの会社に所属しているかも会社ごとに違うとみられます(有価証券報告書の数字からは分からない)。営業職の年収を直接示すものではない点は、先に押さえてください。
全体の分布
| 指標 | 平均年収 |
|---|---|
| 最大 | 1,659.9万円(商船三井) |
| 上位25%の境目 | 1,476.4万円 |
| 中央値 | 1,076.5万円 |
| 下位25%の境目 | 867.8万円 |
| 最小 | 748.2万円(明海グループ) |
| 1,000万円以上 | 5社 |
平均勤続年数の中央値は約13.3年、平均年齢の中央値は約38.5歳です。勤続10年未満の会社は明海グループ(7.5年)の1社だけで、10社中9社が勤続11年以上でした。年収の分布は、700万円台が1社、800万円台が3社、900万円台が1社、1,100万円台と1,200万円台が各1社、1,400万円台以上が3社です。10社しかないため、中央値の1,076.5万円に位置する会社は実在しません(6位の共栄タンカー956.3万円と、5位のNSユナイテッド海運1,196.7万円の平均)。「海運業の平均」という一つの数字では、どの会社の水準も表せません。
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1,000万円を超える5社は、大手3社と中堅の2社
1,000万円以上の5社は、商船三井(1,659.9万円・勤続12.9年・単体の従業員1,433人)、日本郵船(1,554.5万円・勤続13.9年・1,370人)、川崎汽船(1,450.4万円・勤続13.4年・962人)、飯野海運(1,285.0万円・勤続13.2年・209人)、NSユナイテッド海運(1,196.7万円・勤続14.4年・261人)です。
5社はいずれも勤続が12年台〜14年台に収まっています。短い勤続で高い年収が出ている会社はなく、長く勤めた人の平均が高い、という並びです。一方、勤続が最も長いのは東海汽船の15.7年で、年収は874.8万円でした。年収の高さと勤続の長さが、そのまま比例しているわけではありません。
飯野海運の事業は、有価証券報告書の記載では、外航海運業、内航・近海海運業、不動産業の3つです。1,285.0万円には、海運以外の部門の従業員も含まれます。
事業の型別に見ると
10社を3つに分けて、年収の中央値を比べました。この3分類は東証の区分ではなく、各社の有価証券報告書の「事業の内容」から筆者が付けたものです。
「大手3社」は、商船三井、日本郵船、川崎汽船です。いずれも、ドライバルク(石炭・鉄鉱石などの不定期船)、エネルギー、製品物流の分野にまたがって事業を行っています。「中堅外航船社」は、飯野海運、NSユナイテッド海運、共栄タンカー、乾汽船、明海グループの5社で、タンカーやバルカーなどの船舶の運航や貸渡しを中心とする外航海運の会社です。「内航・フェリー」は、東海汽船(東京諸島航路など)と栗林商船(内航・フェリーなど)の2社です。内航・フェリーは2社だけなので、「型の中央値」は2社の中間の数字です。
| 事業の型 | 社数 | 年収の中央値 | 最小〜最大 | 勤続の中央値 |
|---|---|---|---|---|
| 大手3社 | 3 | 1,554万円 | 1,450〜1,660万円 | 13.4年 |
| 中堅外航船社 | 5 | 956万円 | 748〜1,285万円 | 13.2年 |
| 内航・フェリー | 2 | 861万円 | 847〜875万円 | 13.6年 |
大手3社と内航・フェリーの中央値の差は693万円です。ただし、1社ずつ見ると、中堅外航船社の中でも飯野海運の1,285.0万円と明海グループの748.2万円で537万円の開きがあります。型の中央値は、個別の会社の水準を示すものではありません。分け方(たとえば飯野海運を中堅外航に入れるか)によって、型の中央値は変わります。
中堅外航船社は、748万〜1,285万円と幅が広い
中堅外航船社の5社は、タンカーや不定期船の運航・貸渡しが中心です。5社の平均勤続は7.5年〜14.4年、平均年齢は36歳〜45歳でした。
| 会社 | 順位 | 平均年収 | 平均年齢 | 平均勤続 | 従業員(単体) | 決算期 |
|---|---|---|---|---|---|---|
| 飯野海運 | 4位 | 1,285.0万円 | 39歳 | 13.2年 | 209人 | 2026-03 |
| NSユナイテッド海運 | 5位 | 1,196.7万円 | 40歳 | 14.4年 | 261人 | 2026-03 |
| 共栄タンカー | 6位 | 956.3万円 | 37歳 | 11.0年 | 63人 | 2026-03 |
| 乾汽船 | 7位 | 886.5万円 | 45歳 | 14.2年 | 82人 | 2026-03 |
| 明海グループ | 10位 | 748.2万円 | 36歳 | 7.5年 | 106人 | 2026-03 |
5社のうち共栄タンカー(63人)・乾汽船(82人)・明海グループ(106人)は、提出会社の従業員が100人前後以下の小さな会社で、人が数人入れ替わるだけで平均が動きやすい規模です。また、乾汽船は外航海運のほかに倉庫・運送事業と不動産事業を持ち、共栄タンカーは船舶の運航と貸渡し、明海グループは船舶オーナー会社を擁して貸船料収入を得る形をとっています(有価証券報告書の「事業の内容」の記載による)。会社ごとに事業の組み立てが違うため、表の並びは「同じ仕事の年収の差」ではありません。
表に入らなかった1社
- 玉井商船:提出会社の従業員が22名で、50人未満のため表から外しました。平均年間給与は861.7万円でした。少人数の平均は、数名の入れ替わりで大きく動くため、他の会社と同じ並びでは比べていません。
この表の読み方で、間違えやすい点
- 上位は営業職の年収ではない。 海運は営業・運航・船舶管理・本部など、職種を問わない全従業員の平均です。
- 10社しかない。 1社入れ替わるだけで、中央値や型の幅は大きく動きます。内航・フェリーは2社だけで、栗林商船は提出会社が55人と小さな規模です。
- 提出会社単体の数字で、グループ全体ではない。 商船三井・日本郵船・川崎汽船などは連結子会社を多数かかえ、単体の従業員数(962人〜1,433人)はグループ全体より小さい数字です。船員などがどの会社に所属しているかは、有価証券報告書の数字からは分かりません。
- 従業員50人未満で表から外した1社は、玉井商船。 22名・861.7万円で、少人数のため含めていません。
- 平均値には、賞与と残業代が入っている。 提示年収の「月給×12」とは一致しません。
- 事業の型は筆者の分類。 3つの型は筆者の判断で、各社の事業の構成は異なります(飯野海運は不動産業、乾汽船は倉庫・運送と不動産、東海汽船はホテル・料飲を併せ持つ)。
- 決算期がずれている会社がある。 2026年3月期が9社、2025年12月期が1社(東海汽船)です。
転職先を見るとき、この表で確認する3点
- 志望する会社は、大手の外航船社か、中堅の外航船社か、内航・フェリーか。 型が違えば、働き方も年収の決まり方も違います。大手3社の数字を、中堅や内航の水準として使わないでください。
- 提示年収の内訳(固定給と成果連動、手当)を、面接で聞く。 平均年収は内訳が出ません。同じ水準でも、海上勤務の手当などの比率は会社ごとに違います。
- 提示年収が平均より高いか低いかを見る。 同じ会社でも、提示額が平均を大きく下回るなら、自分の経験が評価に入っているかを確かめたほうがよいです。
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海運業10社の平均年収・全データ
平均年間給与の高い順です。提出会社の従業員が50人以上で、平均年間給与が開示されている会社を対象にしています(出典:各社の有価証券報告書)。
| 順位 | 会社(証券コード) | 事業の型 | 平均年収(万円) | 平均年齢 | 平均勤続(年) | 従業員(単体) | 決算期 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 1 | 商船三井(9104) | 大手3社 | 1,659.9 | 38歳 | 12.9 | 1,433 | 2026-03 |
| 2 | 日本郵船(9101) | 大手3社 | 1,554.5 | 38歳 | 13.9 | 1,370 | 2026-03 |
| 3 | 川崎汽船(9107) | 大手3社 | 1,450.4 | 38歳 | 13.4 | 962 | 2026-03 |
| 4 | 飯野海運(9119) | 中堅外航船社 | 1,285.0 | 39歳 | 13.2 | 209 | 2026-03 |
| 5 | NSユナイテッド海運(9110) | 中堅外航船社 | 1,196.7 | 40歳 | 14.4 | 261 | 2026-03 |
| 6 | 共栄タンカー(9130) | 中堅外航船社 | 956.3 | 37歳 | 11.0 | 63 | 2026-03 |
| 7 | 乾汽船(9308) | 中堅外航船社 | 886.5 | 45歳 | 14.2 | 82 | 2026-03 |
| 8 | 東海汽船(9173) | 内航・フェリー | 874.8 | 43歳 | 15.7 | 195 | 2025-12 |
| 9 | 栗林商船(9171) | 内航・フェリー | 846.8 | 43歳 | 11.5 | 55 | 2026-03 |
| 10 | 明海グループ(9115) | 中堅外航船社 | 748.2 | 36歳 | 7.5 | 106 | 2026-03 |
出典
- 各社の有価証券報告書(提出会社単体の「従業員の状況」)。
- 東京証券取引所「東証上場銘柄一覧」の33業種区分。
数字は2026年11月時点で取得した最新の有価証券報告書に基づきます。各社が新しい報告書を出すと変わります。
