週次のパイプライン会議で、画面にフェーズ別の案件一覧が並んでいる。「見積提出済み」の列には案件がずらりと積み上がっている。ところが、そこから先の「受注」の列は思ったほど増えない。
営業は嘘をついていない。見積は本当に出している。それでも案件は動かない。理由は単純で、フェーズを進める条件が、営業が自分でやれることになっているからだ。
この記事では、営業プロセスをどこで区切るか、そして次の工程へ進めてよい基準(前進基準)を何に置くかを扱う。結論は3つ。工程には訪問の次に「有効商談」を置くこと。前進基準は、こちらの行動ではなく客先の事実で置くこと。そして受注は遠いので、途中に「展開」(お客さんが検討すると決めた状態)という中間KPIを置き、提案が刺さっているかを早く確かめること。
本記事で使う判定や用語(有効商談数、提案書提出数が空振りKPIになる理由など)の正本は、営業KPI大全にある。ここでは、それを「工程の区切り方」と「フェーズ管理」に当てはめて書く。
営業プロセスとは:定義は短く
営業プロセスとは、見込み客に最初に接触してから受注するまでを、いくつかの工程に区切ったものだ。電話、アポ、面談、展開、受注というのが基本的な流れで、多くの会社はここまでは置ける。
工程を区切る意味は、どこで案件が止まっているかを見つけることにある。通過率の掛け算で全体を分解する考え方は歩留まりとはで扱っている。本記事が扱うのは、その手前の問いだ。区切った工程を「通過した」と判定する条件を、何に置くか。
訪問件数の次に、「有効商談」を工程として置く
営業プロセスを区切るとき、訪問の数だけを入口の工程にしている会社は多い。だが訪問件数は、対象や中身が定義されていなければ、行きやすい相手に行った回数にしかならない(大全で言う空振りKPI)。
そこで、訪問とは別に有効商談を工程として置く。キーエンスの言い方では、デモ件数にあたる。訪問したという事実ではなく、商談として成立した状態を数える工程である。
有効商談の定義の作り方(条件は3つ以内、満たさないものは無効として数えない)は大全の4-9で詳しく書いたので、ここでは繰り返さない。ここで強調したいのは、有効商談は指標としてだけでなく、工程として置くことの意味だ。
訪問と有効商談を別の工程にすると、「訪問は十分なのに、有効商談に進んでいない」という詰まりが見える。訪問件数だけを入口にしていると、この詰まりは「頑張りが足りない」という話に見えてしまう。
前進基準は、「こちらの行動」を起点にしない
工程を区切ったら、次は「何を満たしたら次の工程に進んだとみなすか」を決める。これがフェーズの前進基準だ。ここで最もよく起きる間違いが、前進基準を営業側の行動に置くことである。
例えば、見積提出を「提案フェーズへ進む」基準にしてしまう。見積は、出そうと思えば出せる。お客さんの状況がどうであれ、営業がやれば満たせる。つまり、営業がやりさえすれば、案件のフェーズが進んでしまう。
大全で、提案書提出数を空振りKPIと判定したのと同じ構造だ。提出は成果ではない。同じ理由で、提出は前進の証拠にもならない。
前進基準は、客先のアクションと状態で置く。
| 前進基準の置き方 | 例 | 営業だけで満たせるか |
|---|---|---|
| こちらの行動を起点にする | 見積を提出した、提案書を提出した | 満たせる |
| 客先の事実を起点にする | 課題に合意した、決裁者に会えて合意できた | 満たせない |
右の列がすべてである。営業が一人で満たせる基準は、前進基準として機能しない。
客先の事実で置くフェーズの例
客先ベースでフェーズを置くと、例えば次のような形になる。
- 課題の合意:お客さんの課題を、お客さん自身が認めて合意している
- 決裁者合意:決裁者に会えて、何について合意できたかが言える
- リスク排除:発注を止めうる懸念が出尽くし、対処の見通しが立っている
それぞれの前進基準は、次のような客先の事実になる。
- 決裁者に会えて、何々が合意できた
- このソリューションでやることに、大まかに合意できた
- 発注期限が明確になった
どれも、営業が資料を出せば満たせるものではない。お客さんの側で何かが起きて初めて満たされる。
なかでも決裁者合意は、独立したフェーズとして置く価値が高い。決裁者に会えているか、会えて何を合意できたかは、案件が実際に進んでいるかを最も端的に示す。決裁者へ届く営業の考え方は決裁者に会うタイミングが、受注率を左右する、確認できた事実で案件を仕分ける考え方はBANT・MEDDICとはに委ねる。
営業の行動はどこへ行くのか
見積提出や提案書提出が不要になるわけではない。それらは、前進基準を満たすために営業が取る行動に位置づけが変わる。「見積を出したからフェーズが進む」のではなく、「見積を出して、課題と範囲に合意が取れたからフェーズが進む」。出すことは手段で、基準は合意のほうに置く。
受注まで遠いからこそ、中間に「展開」を置く
前進基準と並んで大事なのが、工程の途中に中間KPIを設けることだ。営業プロセスの終点は受注だが、受注までは時間がかかる。受注だけを見ていると、数か月たってから「あの提案は刺さっていなかった」と分かることになる。
そこで、受注より手前に、お客さんが「検討する」と決めた状態を置く。これが展開だ。面談の結果、お客さんが案件として検討を始めた。この状態が生まれているかどうかは、提案がお客さんに届いているかを、受注よりずっと早く教えてくれる。
展開もまた、客先の事実である。営業が資料を出しただけでは成立せず、お客さんが検討すると決めて初めて成立する。前進基準を客先の事実に置くという原則は、中間KPIにもそのまま通る。
中間に展開を置くと、確認できることが変わる。
- 面談はしているのに展開にならない:提案が相手の課題に刺さっていない可能性を、受注を待たずに疑える
- 展開にはなるが受注に進まない:その先の工程、決裁者合意やリスク排除で止まっていると絞り込める
展開の定義と、今期中に動く展開F・来期以降に動く展開Nの分け方はフィールドセールスKPI設計で、展開件数や展開率の扱い(評価には入れず、現場にも開示するモニタリング指標)は営業KPI大全で書いた。ここで言いたいのは、受注が遠い営業ほど、受注の手前に客先の事実で測れる中間地点が要るということだ。

